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北陸新築・リフォーム補助金サポートナビ編集部です。
新築住宅を建てる時には、地盤調査が必要になります。
また、地盤調査の結果によっては、地盤改良工事が必要となることもあるでしょう。
今回は地盤調査について、なぜ必要なのか、どういった方法があるのかについて解説していきます。
基本的な知識になるため、お客様相手にしっかり説明できるよう、工務店で働いているという方も是非チェックしてください。
そもそも、地盤調査とはどういったものなのでしょうか？
地盤調査は、住宅やマンションなど建築物を建築する前に、地盤の状態を確認するための調査のことを指します。
確認する内容は様々ですが、一番の目的は、その土地が建物の重さに耐えられるかを調べることになります。
また、この地盤調査の結果、土地の地盤が弱いとわかった場合には、地盤改良を行います。
建築物を建てる前に実施する地盤調査ですが、必ず実施しなければならないのでしょうか？
結論、地盤調査は住宅を建てる際には必須になります。
地盤調査は、『建築基準法施行令』第38・93条によって定められており、法的な義務も発生する必須の事項といえるでしょう。
地盤調査の目的は大きく二つになります。
１つは、安全な住宅を建てることができるかの確認です。
どんなに頑丈な資材や設計をして家を建てたとしても、その土台となる地盤が弱ければ安全とはいえません。
土地が弱い場合、住宅を建てた後、時間の経過とともに沈んでいったり、傾いていったりすることもあります。
住まいづくりにおいては、性能や機能も大切ですが、安全に長く暮らし続けることができるかが最も大切です。
安全性を確かめるためにも、地盤調査は必須であるといえるでしょう。
2つ目の目的は、新築住宅の建設を請負う建設業者の保険に関するものになります。
現在、新築住宅の引渡しから10年以内に、建物が傾いたり沈んでしまったことが原因で建物に損害が発生した場合には、建設業者は無過失責任で賠償責任を負う「瑕疵担保責任」が法律で定められています。この場合、安全な住まいになるよう建物の補修を業者負担で行わなければいけませんが、建設業者の多くはこの万が一の費用負担への備えとして「瑕疵担保責任保険」という保険に加入します。そしてこの保険では新築住宅を建てる前の地盤調査が申込時の必須事項になっています。
住む人のためだけではなく、建設業者として守らなけらばならない法律上の責任として、地盤調査の実施は必要になっています。
また、もし地盤調査を行わない状態で建物を建ててしまうとなると、様々なリスクが発生します。
もしかしたら、地盤が軟弱だということに気づかないまま建物を建ててしまうと、地盤の不同沈下により建物に亀裂が入るなど重大な損害が発生する場合があります。
地盤調査は必ず行うようにしましょう。
必ず実施しなければならない地盤調査ですが、実際にはどれくらいの費用や期間がかかるのでしょうか？
まず費用ですが、どのような方法で行うかにもよりますが、一般的には5万〜30万円程度かかるとされています。
この費用は自己負担になります。
ただし、宅地分譲地で家を建てる場合、事前に不動産業者側で地盤調査をしている可能性もあります。
その場合、地盤調査の費用を誰が負担することになるのかは、事前に確認しておくとよいでしょう。
事前の地盤調査が済んでいるときは、再調査をしなくても良い場合もあるので、忘れずにチェックしましょう。
また、地盤調査の結果、地盤改良工事が必要になることもあります。
地盤改良工事が必要になった場合は、別途費用が発生します。
建物の建築面積20坪前後の場合を例として挙げると、費用としては、50～150万程度が必要になるでしょう。
この費用は、建物の面積や地盤の弱さによっても変わりますし、そもそも地盤改良工事が必要になるかどうかは、地盤調査結果が出るまでわからないです。
そのため、建築資金はある程度の余裕をみておくのが良いかもしれません。
次に、調査期間ですが、これも調査方法によって異なります。
例えば、スウェーデン式サウンディング試験という方法であれば半日から1日程度で地盤調査は完了します。
ボーリング式の地盤調査の場合には、1日から数日の時間が掛かります。
それぞれの方法については後ほど記載しますが、調査方法によって期間は異なってくるという部分は覚えておきましょう。
地盤調査は、一般的には土地を購入した後、家を建てる直前に実施するケースが多いです。
地盤調査の結果を経て、地盤改良工事を実施する必要があるかを確認し、地盤改良実施後に基礎工事が始まっていきます。
土地を購入する前でも地盤調査を実施できるかどうかは売主に確認が必要です。
土地の購入後の地盤調査を実施し、地盤改良工事が必要である判定が出た場合、地盤改良工事の費用と地盤改良工事の時間がかかります。どのような地盤の土地なのか、何も調べずに土地を購入することにリスクを感じる方は多いかもしれません。
そのため、建築希望の地域の地盤の状態や想定される地盤改良工事の費用、スケジュールなどを含め、地域の情報に詳しい地場工務店さんや地盤調査会社に確認しながら土地選びや地盤調査を進めていくことがおすすめです。
また、地盤調査を実施するのは、土地を購入して住宅を建てるときだけなのでしょうか？
実は、地盤調査は建て替えの場合であっても実施します。
なぜなら長年その土地に住んでいた土地でも、古い建物の解体工事の影響で、建築地盤の表層部が軟弱になっていることが多いのです。
また、現代の住宅は昔の住宅と比べて荷重が重くなっているので、やはり地盤調査は必要です。
「前の家では特に問題なかったし大丈夫だろう・・・」と油断することなく、地盤調査を確実に実施しましょう。
地盤調査を行う方法は、大きく分けて3つ存在します。
それぞれ確認していきましょう。
①スウェーデン式サウンディング試験（SWS試験）
一つ目は、スウェーデン式サウンディング試験（SWS試験）と言われる方法です。
地盤調査の中でももっとも一般的であり、よく使われている方法がこちらになります。
特に戸建て建設前の地盤調査法として普及しており、調査費用が5万円程度と手軽であるという点も魅力の1つといえるでしょう。
また、調査期間が半日ほどであり、期間が短いのもポイントになります。
デメリットとしては、あくまでも木造住宅向けの簡易な調査方式なので、マンションや重量鉄骨の建築物など建物の荷重によっては対応できないという点があります。
そのため、マンションなどの規模の工事ではスウェーデン式サウンディング試験はあまり活用されていません。
スウェーデン式サウンディング試験の具体的な方法としては、先端がスクリューになっている鉄の棒を地面に差し込んでいき、所定の深さに到達するまでのスクリューの回転数や重さを測ります。
それを基に、地盤の強度や地質の状態を確認するといった仕組みになっています。
戸建て住宅の場合は、住宅の四隅と中央部の5つのポイントを調査することが一般的です。
②ボーリング調査
二つ目の方法は、ボーリング調査です。
地面に直接穴を掘り、地質構造や地盤の強度、地下水位などを調査する方法になります。
スウェーデン式サウンディング試験と比べると、地質の状態なども含め詳細な調査が可能になります。
その反面、費用が25～30万円と高額であり、期間も数日かかるのがボーリング調査です。
ボーリング調査は、一般的な戸建て住宅の地盤調査で使われることは少なく、公共建築物やマンション建設時などに採用されることが多い方法になります。
③表面波探査法
三つ目は、表面波探査法という方法になります。
表面波探査法は、小さな振動である表面波を使い地盤の強度を測る方法で、特殊な振動機を使って地盤に振動を伝えて、その伝わり方を検出器が判定します。
表面波探査法のメリットは、地面に穴をあけずに調査が可能であるため、地面を傷つける心配がありません。地盤改良後に強度を再確認する試験を実施することもできます。
デメリットとしては、振動が伝わる範囲に限界があるため、より深い地盤の調査には向いていないという点があります。
また、地盤に空洞があったり地中に何か埋まっていたりする場合、振動波が伝わりにくいため、調査結果に影響が出ることがあります。
費用は一般的には、6～12万円程度のことが多く、ボーリング調査と比較すると安価なため、ＳＷＳ試験同様、戸建て住宅の地盤調査に広く使われる方法になります。
いかがだったでしょうか？
安心・安全な住宅を建てるためにはまずは地盤調査は欠かせません。
地盤調査の方法には上記のようにいくつか種類がありますし、地盤改良となった場合の地盤改良の工法や費用も様々です。
建築地の地盤に応じて適切な提案ができるよう、建築地の地盤調査結果の傾向について地盤調査会社に情報を聞いてみたり、近所の地盤改良の有無を聞いてみるとよいでしょう。
なお、当サイトでは、北陸3県の工務店様むけに地盤調査・保証商品のご提案も可能です。
詳しくは北陸新築リフォーム補助金サポートナビにお問い合わせください。
